500円の商品を50円引き
以下は説明用の架空例です。通常価格500円、原価300円、50円引き。
値引き後価格450円・粗利150円・粗利率約33.33%
入力項目の説明
- 通常の販売価格
- 値引き前の通常売価です。
- 商品原価
- 1個あたりの仕入・製造原価です。追加費用がある場合は原価へ含めます。
- 値引き方法
- 「%引き」と「円引き」を切り替えます。選んだ方法の入力欄だけが計算に使われます。
- 値引率 / 値引額
- %引きでは20%引きなら20、円引きでは50円引きなら50と入力します。
- 守りたい粗利率
- 値引き後も最低限残したい粗利率です。これを守れる最大値引率を逆算します。
計算方法
値引き後粗利とは
値引き後の販売価格から商品原価を引いた金額です。このツールでは、販売ごとに発生する追加費用がある場合は商品原価に含めて入力します。表示する粗利は店舗全体の最終利益ではなく、人件費や家賃などの固定費は含みません。
%引きの場合：値引き後価格 = 通常価格 ×（1 − 値引率 ÷ 100）
円引きの場合：値引き後価格 = 通常価格 − 値引額
値引き後粗利 = 値引き後価格 − 原価
値引き後粗利率 = 値引き後粗利 ÷ 値引き後価格 × 100
目標粗利率を守る最低価格 = 原価 ÷（1 − 目標粗利率 ÷ 100）
最大値引率 =（通常価格 − 最低価格）÷ 通常価格 × 100
通常時と同じ粗利総額を得る販売倍率は「通常時粗利 ÷ 値引き後粗利」です。
%引きと円引きの違い
%引きは通常価格に対する割合で値引額が決まり、円引きは通常価格から指定した金額を直接引きます。たとえば500円の商品では、10%引きと50円引きはどちらも値引き後価格が450円です。
運営者の実務経験では、10%引き・20%引きよりも、30円引き・50円引きのような定額値引きを主に使っています。利用者によっては割合による価格差を直感的に捉えにくく、現場では「○円引き」の方がお客様の反応が良いと感じる場面があります。そのため、元の販売価格を見ながら値引額を決めることがあります。これは運営者個人の経験であり、すべての店舗や顧客に当てはまるものではありません。
具体的な計算例
1,000円の商品を20%引き
以下は説明用の架空例です。通常価格1,000円、原価600円、20%引き。
値引き後価格800円・粗利200円・粗利率25%
粗利率30%を守る
以下は説明用の架空例です。通常価格1,000円、原価600円、守りたい粗利率30%。
目標を守れる最大値引率（表示値）は14.28%
よくある間違い
- 20%引きで粗利も20%だけ減ると考える。粗利の減少割合は原価との関係で大きく変わります。
- 20%引きの後に10%引きをすると30%引きだと考える。二段階値引きの合計は28%引きです。
- 値引き後粗利が0以下なのに、販売数を増やせば通常時の粗利へ届くと考える。
店舗実務で値引きを決めるとき
以下は運営者本人の実務経験に基づく考え方です。すべての店舗や商品に一律に当てはまるものではありません。このツールの粗利だけでなく、在庫、販売見込み、商品の期限、売場の使い方も合わせて判断する場合があります。
定時値引きと販売データ
運営者の実務では、基本的に決められた時間に決められたルールで値引きを行っています。一定の基準で店舗を運営するだけでなく、販売データを継続して収集する意味もあります。
在庫量と予想販売数
値引き後でも予想販売数を大きく上回る在庫が残ると見込まれる場合には、通常より値引額を大きくすることがあります。計算した単品粗利と、売り切れる見込みや残在庫を合わせて判断します。
原価割れでも販売する理由
基本的には、値引き後も少額でも利益が残るように考えます。ただし、消費期限の短い商品では、原価を割ってでも販売する場合があります。一度購入して味を知ってもらうことで、次回の通常販売につながる可能性を考えるためです。将来の購入を保証する考え方ではありません。
売場スペースにも価値がある
菓子や加工食品などが長期間売れ残った場合は、その商品が売場を占有し続けること自体にもコストがあると考えます。古い商品を売り切れば、そのスペースを新商品や、より販売力のある商品へ使えます。そのため、単品の粗利だけでは判断できない場合があります。この売場スペースの価値は、ツールの計算結果には含まれません。