粗利と純利益を分けて考える
以下は説明用の架空例です。商品原価50円、追加費用0円、売価100円。
粗利50円・粗利率50%・原価率50%。ただし、粗利50円がそのまま純利益になるわけではありません。
入力項目の説明
- 販売価格（売価）
- お客様へ販売する1個あたりの価格です。原価と同じ税込・税抜の基準にそろえます。
- 商品原価
- 商品を仕入れる、または製造するために直接かかった金額です。
- 追加費用
- 決済手数料や梱包費など、販売1件ごとに増える費用です。固定費は含めません。
- 目標粗利率
- 売価のうち粗利として残したい割合です。目標を満たす必要売価を逆算します。
計算方法
粗利とは
一般に、売上高から売上原価を引いた金額を粗利（売上総利益）と呼びます。このツールでは商品1個の価格判断に合わせ、売価から商品原価と販売ごとの追加費用を引いた金額を「粗利額」として試算します。
粗利額 = 売価 −（商品原価 + 追加費用）
粗利率とは
売価のうち粗利額が占める割合です。原価率は総原価が占める割合で、どちらも売価を基準にします。
粗利率 = 粗利額 ÷ 売価 × 100
原価率 =（商品原価 + 追加費用）÷ 売価 × 100
売価逆算の考え方
守りたい粗利率を先に決めると、その率を満たすために必要な売価を逆算できます。計算結果は端数を切り上げて表示します。
目標売価 =（商品原価 + 追加費用）÷（1 − 目標粗利率 ÷ 100）
マークアップ率は「粗利額 ÷ 総原価 × 100」です。粗利率とは分母が異なるため、同じ割合にはなりません。
粗利と純利益の違い
粗利は店舗の最終的な利益ではありません。商品を販売する店舗には、人件費、家賃、水道光熱費、その他の諸経費が発生します。このツールで表示した粗利額から、それらすべてが差し引かれているわけではないため、粗利額をそのまま純利益とは考えません。
具体的な計算例
原価300円の商品を500円で販売
以下は説明用の架空例です。商品原価300円、追加費用0円、売価500円、目標粗利率40%。
粗利200円・粗利率40%・原価率60%・目標粗利率に必要な売価500円
値下げ後の粗利を比べる
以下は説明用の架空例です。商品原価300円、追加費用0円の商品を、500円から450円へ値下げする想定です。
500円では粗利200円・粗利率40%。450円では粗利150円・粗利率約33.33%
よくある間違い
- 売価は税込、原価は税抜のように基準を混在させる。
- 粗利額から家賃や人件費などの店舗運営費まで差し引かれていると考える。粗利と純利益は別のものです。
- 粗利率、原価率、マークアップ率を同じ割合として扱う。粗利率と原価率は売価を、マークアップ率は総原価を基準にします。
店舗実務で粗利を判断するとき
以下は運営者本人の実務経験に基づく考え方です。すべての店舗や商品に一律に当てはまるものではありません。このツールで計算できる商品単位の粗利に加えて、販売数、売場スペース、集客効果、作業負担も別に確認します。
新商品導入時に粗利を見る理由
運営者の実務経験では、新発売商品の発注や、まだ導入していない商品の導入を検討するときに粗利額と粗利率を見ます。同じカテゴリーの売れ筋商品の価格と比べながら、利益を取りつつ売り切れる価格にできるかを考え、それが導入判断の後押しになる場合があります。実際の売れ行きを、この計算だけで予測できるわけではありません。
想定より売れなかった場合の値下げ余地
導入前に通常売価だけでなく、想定より売れなかった場合の候補売価を1つずつ入力すると、各価格で粗利が残るかを確認できます。目標粗利率から逆算した売価は判断材料の一つであり、その価格で売り切れることを保証するものではありません。
粗利率が高い商品だけが良いとは限らない
運営者は、粗利率の高さだけで商品を評価していません。粗利率が高くても、ほとんど売れず、集客にもつながらない商品が売場を占有しているだけなら意味が薄いと考えます。一方で、利益が低すぎる商品も、販売作業や管理の手間が増えて割に合わない場合があります。
「売場対効果」という現場での考え方
ここでは、粗利率だけでなく、販売数、売場スペース、集客効果、作業負担まで含めてバランスを見る運営者の考え方を「売場対効果」と表現しています。これは運営者本人が現場判断で使う考え方であり、一般的な会計用語や、決まった計算式のある指標として示すものではありません。
商品の役割を決めて価格を考える
売価や粗利を判断するときは、その商品に何の役割を持たせるかを明確にすることが重要だと運営者は考えています。たとえば、特売商品は利益を薄くして集客のきっかけにし、一緒に購入される関連商品は通常価格で販売するなど、単品だけでなく売場や買い合わせ全体で利益を考える場合があります。
特売商品と関連商品の利益を全体で考える
運営者の実務感覚では、特売商品と関連商品の役割を組み合わせ、最終的に全体として利益が残る戦略を「掛け算」のようなイメージで考えることがあります。ただし、特売すれば必ず集客できる、関連商品も必ず購入される、という意味ではありません。目的と手段が噛み合わないと、値下げしても集客につながらず、利益だけを削って終わる場合があります。